●省エネ・高効率運転
・除湿機の給気風量や再生風量、給気露点温度、再生ヒーター能力を合理化し、高効率な運転を実現
・再生排気の熱や工場内の廃熱を有効活用し、エネルギー消費を低減
・従来より低温で再生可能な除湿機を採用し、再生エネルギーを削減
・環境試験設備で培った冷媒直膨制御技術を応用し、ヒートポンプ排熱を最大限活用することで省エネルギー化を実現 （CO₂冷媒にも対応可能）

●お客さまのご要望に適したシステム設計
・生産ラインごとの要求環境に応じたプロセス対応設計により、空調設備のトータルコストを低減
・必要箇所のみを低露点化する局所ドライ化により、周辺空間への負荷を抑制し、エネルギー効率を向上

●超低湿度対応施工技術
・ダクトや内装材、設備開口部からの水分侵入を抑制し、超低湿度環境の安定維持と運転効率向上に貢献

製造間接コストの削減や歩留まり向上、さらには超低露点環境を必要とする次世代電池製造など、多様化するお客さまのニーズに応えるため、当社ではさまざまな技術開発に取り組んでいます。

●プロダクト開発
・メーカー協創による省エネ型除湿機
　（低温再生除湿機、直膨ヒートポンプ利用型除湿機）

●素材、要素技術研究・評価
・低湿度環境に適したダクト工法の開発・評価
・内装材の枯れ特性および湿分透過特性の評価
・超低露点環境向け露点センサーの評価・検証

●省エネ・環境対応技術開発
・ユーティリティ全体の制御・監視
・湿分発生源となる人流の管理
・局所ドライ化を目的とした装置ブース技術
・各種設備の省エネルギー化技術

●デジタルソリューション
・エネルギー原単位の可視化・管理
・カーボンニュートラル実現支援
・データ利活用による省エネ運用システムの構築

生産ラインの形状やレイアウトに合わせたオーダーメイド設計に加え、要求仕様に応じた材料選定を行い、ドライ環境局所化ブースの設計・製作・据付から性能検証まで一貫して対応します。

【特徴】
①ランニングコスト削減
　ダクト型ファンユニット方式と置換空調型CR方式のコスト比較
　搬送動力の低減により37％省エネの見通し
　※試算条件：床面積：1,500㎡、清浄度クラス6
　主な削減内容
　・作業域のみの温調/除塵により風量削減
　・ダクトをなくし、圧力損失を削減

②天井ダクト・天井レス
　天吊型空調機に温調・除塵機能を有することにより空調ダクトとCR天井が不要

③製造エリア拡大
　吊型空調機により、機械室の内調機およびCR室内の床置型空調機の設置スペースが不要　

【「置換空調」計画の進め方】
①生産装置のレイアウト決定
　　　　　　▽
②シミュレーション技術を活用、CR内の気流・温度・塵埃分布を確認
　　　　　　▽
③生産装置のレイアウトに応じた置換空調機器配置を実施

※シミュレーション例：制御高さ1.2mHで、置換方式も清浄度クラス6の維持を確認

【納入事例】
2023年度納入
用途　：半導体検査室
床面積：1,250㎡
階高　：4.0m
清浄度：クラス6

実証試験に於いても、設計条件：制御高さ1.2mH付近で室平均温度24±2℃、清浄度クラス6以下の環境を確認
※測定条件：熱負荷：210W/㎡、発塵負荷：室内平均で32,000個/㎥、換気回数：17回/h

お客さまのご要望に沿ったクリーンルームを提供いたします。

　エネルギーの需要家にとって、脱炭素施策の選定にはCO₂削減効果、エネルギー消費量、設備投資額および運用コストを総合的に評価する必要があります。一方で、検討すべき脱炭素施策の比較検討には多くの時間を要することが課題となっています。
　カーボンニュートラルナビゲーターはそれらの課題に対し、当社の技術と知見から検討した脱炭素案に高速計算を行うことで、脱炭素ソリューションを高速提案します。
　また、当社では多数のユーティリティ設備の納入実績があり、それらの知見とカーボンニュートラルナビゲーターの計算結果を合わせ、より効果的な脱炭素施策をご提案いたします。
　例えば、事業所内のエネルギー消費において大きな割合を占めるユーティリティ設備を保有するお客様を対象とした場合、冷水や蒸気需要などと設備構成、その他料金単価やCO₂排出係数を入力データとし、容量組み合わせや機種変更、運転方式など、複数の省エネ・脱炭素施策パターンについてモデルを作成します。そして時系列受給バランスシミュレーションを高速数理最適化計算により短時間で行うことで、お客さまの脱炭素目標に沿った脱炭素ソリューションの高速提案が可能です。

【計算結果例】
　シミュレーションの主な結果としては、消費エネルギー量、CO₂排出量およびランニングコストが得られます。さらに、複数の設備構成案を比較することで、脱炭素化と経済性の両面から最適な設備選定を支援します。
　本例では、冷水系ユーティリティ設備（主機：水冷チラー）を対象に、機種、設備容量、および台数構成の違いによる効果を比較しています。比較対象は、①既設設備、②236kW機×2台（既設同等容量案）、③170kW機×3台（小容量案）の3パターンです。
　シミュレーションの結果、③170kW機×3台案が最も高いCO₂排出量およびランニングコストの削減効果を示しました。このことから、小容量機を複数台配置する構成が、環境性と経済性の両面で優れた設備構成であることが分かります。

　また、前項の年間集計結果だけでなく、部分負荷特性に応じた消費エネルギー量、運転時間や稼働台数などの詳細データを可視化することで、機器個別から設備全体までの設備運用の実態を分析し、運転最適化や設備更新効果を定量評価します。このような多角的なアプローチにより脱炭素施策を評価することで、より合理的な設備計画の策定を支援します。

※2
・COP：成績係数(Coefficient of Performance),(出力エネルギー(𝑊))/(入力エネルギー(𝑊))〔-〕

【計算可能アイテム】
　モデル作成では、省エネ施策に対応するアイテム選定を行い、運用方法や制御条件も合わせて検討を行います。特にエネルギーを多く使用する熱源設備を構成する機器は、多数の機器性能特性データをあらかじめ用意してあります。さらに、お客さま固有の設備や特殊機器についても性能特性を新規に設定することで、実設備に近いシミュレーションを実現可能です。また、各種電気・ガス料金設定によりランニングコストも同時に計算します。

●FEMSの特長
(1)設備運用業務の効率化
　・設備、機器の運用（発停/設定変更）の自動化や遠隔操作が可能
　・警報内容のリアルタイム把握が可能
　・定型フォーム活用による報告書作成が容易
(2)構築/保守/運用コストの削減
　・無線ネットワーク活用によるシステム構築費用の削減が可能
　・お客さまご自身での簡易な変更が可能
　・当社担当者によるリモートでのシステムの変更/保守が可能
(3)拡張性/応用性の拡充
　・他事業所まで含めたデータの一元管理が可能
　・省エネ・省CO2制御等の機能追加が容易

●Enewatcherの特長
(1)消費エネルギー「可視化」を徹底追求
　・メーターをマップ上に配置させることで、ワンクリックでのグラフ表示が可能
　・複数データを同一グラフに表示することで、改善/悪化状態を容易に把握することが可能
　・散布図の活用することで、計測値同士の相関を容易に把握することが可能
(2)各種閲覧権限が設定できるWebサーバで、「全員参加型の省エネ」を支援
　・Webサーバを標準装備しており、お客さま側で専用ソフトの準備が不要
　・閲覧権限機能による様々な部門の方が閲覧可能
(3)分析機能の強化
　・当社の専門家がデータ分析することで、省エネ分析作業の効率化、データ利活用促進を支援
　・分析結果から省エネ目標に向けた施策の検討、運用改善、設備導入、効果検証までを支援

※製品の改良により予告なく記載されている仕様が変更になることがあります。

●SCADAの特長
(1)お客さまのご要望に応じた柔軟なシステム構成
　・有線/無線ネットワークを織り交ぜたシステム構成が可能
　・サーバ/クライアント構成、Webサーバを用いた構成なども可能
　・通信規格などに問題がなければ、他のメーカとの接続も可能
(2)監視/制御/作図支援機能の充実
　・標準画面枠や構成ツールなどを活用したわかり易い監視画面構築が可能
　・ネットワークカメラなどの組み込み画面も可能
(3)拡張性や応用性の高いデータ連携を実現
　・デマンド制御、熱源省エネ制御、PAC空調機制御等、お客さまのご要望に応じた機能追加が可能

本装置は、ドライアイスや飲料向け炭酸ガスなど、食品添加物法に準拠した中・大規模プラントで培った豊富な実績を活かし、貫流ボイラをはじめとする小規模な設備に対応する分離回収にも対応できるように製品化を進めています。CO₂処理量は、1日当たり5～10 tonを想定しています。
また、熱需要を効率化することで、装置全体のエネルギー消費量の低減を図ります。
さらに、冷凍機には環境負荷の低減に配慮した自然冷媒冷凍機を採用します。

サステナブルファイナンスプラットフォームは、これら一連の工程で発生する稼働データや輸送データ、需要データを収集し、LCA（ライフサイクルアセスメント）の考え方に基づいてCO₂削減実績を定量化します。さらに、算定されたCO₂削減実績は第三者認証により信頼性が確保されます。
対象範囲は回収工程から輸送、再利用・再使用まで段階的に拡大を予定しており、最終的にはライフサイクル全体の環境価値を評価・証明し、CO₂削減証明書付き液化CO₂として需要家へ提供することで、排出事業者だけでなく需要家における脱炭素経営やブランド価値向上に貢献します。